転倒や転落事故から利用者を守る手段として利用されている。しかしながらセンサーで職員が利用者の動きを知った時は、厳密に考えればすでに動いた後である。にもかかわらず利用されている原因は、センサーが「身体拘束にあたる１１項目」に入っていないためと考える。加えて、転倒・転落で引き起こされる骨折事故に対する有効な対策が見出せていない現状が考えられる。
転倒・転落はどこで、どのような行為の時に起きているのか、又は起こりやすいのかを観察する。観察のポイントは、場所、時間、何をしようとしていた時かなど具体的に決める。この観察期間にのみセンサーマットを使用するなど、使用期間を明確にする。そして観察できたことに対応するケアプランを策定する。
介護する側と介護を受ける側をより固定する用具は、利用者を生活の主体者に位置付けにくく、管理の対象にしがちである。センサーマットを「告げ口マット」と称したある利用者の言葉は的確にこれを表現している。様々な福祉用具が出現してくることが考えられる。これを見る視点は、利用者の都合に合わせて使えるものか、職員の都合で使うものかで見定める。
自らが嫌だと気になることをまとめてみる。なぜ気になるのか、その理由を考えるようにする。これを可能であれば現場に感想として返す。さらに、派遣元の行政に必ず報告する。これを息長く継続していけば現場を変える力になる。